医療保険、保険料のムダをはぶくための「必要保障額」を考える では、医療保険は必要保障額をカバーするのがその本質であること、そして平均的な入院日数などから考えて医療保険に頼らずに貯蓄を充実させて対応するやり方もひとつの方法...という話をしました。
しかし「必要保障額」については、もうひとつ別の視点があります。
それは必要保障額が「その時々、そして先々の状況に応じて変化していくものである」ことです。その変化によるショックを吸収するために、医療保険の活用をはかっていく発想です。
子供が成長し小学・中学・高校へと進学する過程で教育費もかかってくる、あるいは親の介護の問題などもあるので、いつも数百万円の貯蓄水準をキープできるかは不安だ。
やはり万一の備え・安心料として、いかに事が起きる可能性が少ないにせよ、貯金の取り崩しではなく医療保険で対応したい。
これももちろんひとつのスタンスで、このようなケースでは「医療費としていくらを貯蓄から回す分として設定しておくか、そして足りない部分をどのような（保険料がいくらの）医療保険でまかなうか」を考えることが必要になります。
加えて、自分たちの家計外の事情にもとづく「必要保障額の想定変更を迫る、状況の変化が起きるリスク」も存在します。
たとえば、国が公的医療に関わる社会保障費を抑制するため、政策的に健康保険の自己負担率を引き上げたり高額療養費制度の改定などを何度も行う可能性は、この先も十分あり得ることです。
2008年からの後期高齢者医療制度によって、会社が加入している健保組合の負担も増加していますが、今後も保険料率の引き上げが続いた場合、給料から天引きされる個人負担も増え続けることになります。
高齢者医療制度「改革」で 健保の保険料値上げ相次ぐ （J-CASTニュース）
そのぶん、万一の事態に備えた貯蓄や医療保険に回す金銭的余裕も、少しずつ減ってくることになるでしょう。
また、最近はいわゆる「（高度）先進医療」による治療が珍しくなくなっており、このような治療を受けた場合は高い効果が期待できる反面、原則として健康保険が使えず、全額自己負担となります。
先進医療の概要について（厚生労働省）
もっとも、先進医療だから必ずしも高額な医療費が発生するわけではないですし、現在のところ医療保険の先進医療特約の保険料は、概して低額に設定されています（先進医療については 先進医療特約は必要か～主保険に付けるときの注意点 も 併せご参照ください）。
ただし罹患する病気にもよりますが、入院日数がさほど長期化しないケースでも、一日あたりの入院日額が大きくアップする可能性もあることは確かです。
公的保険の保険料アップや先進医療が必要な病気への罹患等の他にも、「額面金額」を保障する民間保険が宿命として持つ「インフレ耐性の無さ」があります。
たとえば、現在の物価水準に照らして「入院日額5,000円/日」を適切と考えて契約しても、5年後に予期せぬインフレが到来して、実質的に3,500円/日程度の価値に目減りしてしまう事態も十分起こり得ます。
契約時に約束されるのは公的保険のような「現物サービス」でなく、「一定額の金銭給付」なので、たとえインフレで実質的な価値がいくら下がろうと、その額面額に固定されてしまいます。それがイヤなら高い保障内容にグレードアップしなくてはなりませんが、ここでも追加出費が生じることになります。
お気づきのように、いざという時は保険でなく「貯金で」賄おうとする方にとっても、大きなインフレにぶつかった場合は同じリスクを抱えることになります。
先々の予測が難しい経済情勢の変化も、「必要保障額の変化」をもたらすリスクなのです。
このように一口に「適切な必要保障額」といっても、自分および家族のライフプラン・高度先進医療の適用有無・制度や経済情勢の変化等によって考慮すべき要素が追加的に増えてくることから、一種の「思考停止状態」に陥って口コミやセールストークに安易にのった選び方をしてしまうことが、現実には決して珍しくないわけです。よく注意したいところですね。