医療保険自分にあった選び方のヒント

医療保険を選ぶ前に～まず公的医療保険を十分に活用

Thu, 30 Jul 2009 23:12:08 +0900

民間の医療保険についてみていく前に、まずは基礎知識として、「日本の公的医療制度」の体系・種類がどのようになっているかをおさらいしておきましょう。

公的医療保険制度の体系（社会保険庁ホームページ）をご参照ください。

わが国の医療制度は、ご存じのとおり「国民皆保険」となっています。

すなわち、「あらゆる国民はかならず、この表の公的医療保険のいずれかに加入していなければなりません」（もっとも、最近は保険料の支払いが苦しいなどの理由により、やむなく無保険状態となっている方も多くいるのが現実ですが）。

よく引き合いにだされますが、アメリカではこのような国民皆保険の制度が無く、国民は民間（私的）保険のいずれかに加入するか、あるいは万一の病気のときは高額の医療費をとられる覚悟で無保険状態でいるかの、どちらかを選ばざるを得ません。

アメリカにもたしかに、低所得層や高齢者を対象とした公的な医療制度（「メディケイド」「メディケア」）はあるのですが、所得が少しでもあると「メディケイド」などの制度は対象外となってしまうため、無保険状態でいるアメリカ国民は4,500万人にものぼるそうです。

オバマ氏が大統領選で「公的医療保険制度の確立」を公約にかかげて選挙を戦ったことは、よく知られているところです。

さて日本に話をもどしますが、入院や通院・手術などをした場合に保険金が支払われる「医療保険」や死亡時の保険金を主な目的とする「生命保険」において、とりわけ保険料の払いすぎが指摘されるケースが珍しくありません。

医療保険や生命保険の見直しによって、家計のリストラをはかろうとする家庭の数も、不況の深刻化につれてますます増えつつあります。

ただしその前に、まずは自分の家庭の誰かが重い病気にかかるなど万一のダメージがあった場合、公的医療保険でカバーされる限界を費用面でどれくらい突破することになるのか。

その点を事前にきちんとシミュレートしてみたことは、おありでしょうか。

たしかに昨今はさまざまな問題点が指摘されている日本の公的医療ですが、システムとしての国民皆保険は、それが存在しない国があることを思うなら、個人としてはとりわけ家計の面から非常にありがたい仕組みであることは事実です。

ですから民間の医療保険加入を考えることも大切ですが、そのまえにこの否応なく加入している「公的医療保険を徹底的に活用する・使いたおす」ことを考えるのが先決です。

公的保険では、1ヶ月の自己負担額が一定額を超えた場合は、超えたぶんの全額が健康保険（国民健康保険）から戻ってくる「高額療養費制度」があります。

高額療養費制度保険給付（被保険者に関する給付）社会保険庁
 高額療養費について【国保・東京都の事例】（東京都福祉保健局）

また会社員なら、病気などで働けなくなった場合は、健康保険からは「傷病手当金」、仕事上のけがで働けなくなった場合は労災保険から「休業補償給付」が支給されます。

これらは最長1年6ヶ月の支給ですが、それ以上にわたる場合は「障害年金」や「傷病年金」が支給されます。

傷病手当金保険給付（被保険者に関する給付）社会保険庁

まずはこのように「公的医療保険や貯金などでカバーできる金額分を差し引いた上で、さらに不足しそうな金額」が、本当の意味であなたや家族にとっての「必要保障額」となるわけです。

医療保険、保険料のムダをはぶくための「必要保障額」を考える

Wed, 29 Jul 2009 23:39:24 +0900

「医療保険のムダ」というのは、すなわち「必要保障額」を超える保険金額のために支払っている保険料を指します。

「必要保障額」は、必要と見込まれる金額から 医療保険を選ぶ前に～まず公的医療保険を十分に活用でご説明した「公的医療制度による保障」や預貯金・共働きの場合は妻の収入など「自分で手当が可能な金額」を差し引いた、残りの金額となります。

医療保険に加入することは、万一の病気やケガのときの「必要保障額」を保険料の支払いを通して手当をすることと、イコールなのです。

ですから、医療保険への加入の前にすべきことは「病気やケガで医療が必要となった場合、わが家の必要保障額は一体いくらなのか」を、できるだけ現実的に、そして保険料支払いのムダが最小限となるようにシミュレートすることです。

たとえば病気で入院した場合に、一日あたりの自己負担としていくら必要か（入院日額）を考えるとします。

厚生労働省が以前調査したところによると、病気別の平均在院日数は、心疾患や胃・食道などの疾患で30日弱、糖尿病や胃がん・大腸がん・肝臓がんなどでも40日弱となっています。

入院した場合、入院日数は何日くらい？（財団法人生命保険文化センター）

3ヶ月弱もの入院が必要となる脳血管疾患など、もちろん重い病気もありますが、それでも入院日数は50～60日前後をみておけばほとんどの場合なんとかなりそうだ...という一応の判断がたつことになります（事実、多くの医療保険において入院の限度日数は60日に設定されています）。

世帯の所得によっても異なりますが、1ヶ月に8万円を超えるほどの医療費がかかるような場合は、健康保険や国保の「高額療養費制度」が使えるはずです。

高額療養費制度保険給付（被保険者に関する給付）　（社会保険庁）
高額療養費について【国保・東京都の事例】　（東京都福祉保健局）

さらに会社が健康保険組合の健康保険に加入している場合、健康保険組合が独自に設定し給付する「付加給付」があるため、1ヶ月の自己負担額はさらに少なくなるはずです。

医療費負担額と付加給付（住友金属健康保険組合の事例）
健康保険の給付【保険給付一覧】（三菱UFJ証券健康保険組合の事例）

したがって「個室でなければ...」とか「お見舞い返しをしなければ...」など別次元の話を考えないとすれば、おそらく自己負担として本当に必要な金額は、一日あたり5～6千円もあればたいていの場合なんとかまかなえるのではないでしょうか。

そうなると、かりに世帯の一人が病気で60日間入院したとして、5千円×60日＝30万円もあれば、大半のケースにおいてカバーが可能という計算になります。

30万円ならば医療保険に入らずとも、貯金を取り崩して対応できる...という家庭も多いことでしょう。

「手もとに100万円単位の貯金があれば、家族のひとりが病気入院になったとしても、医療保険に頼らずに対応できる」というのも、ひとつの考え方です。

これを少しひねって、「入院の限度日数が60日程度の医療保険は利用せず、180日とか240日とか、もっと長期間に設定されている医療保険に加入する」という考え方をする方もいます。

60日くらいまでなら医療保険に頼らずともなんとかなると考え、半年とか一年の長期入院が必要となる深刻な病気になったケースこそ保険が必要と想定して、それをカバーできる医療保険を探していく...といった選び方です。

医療保険の必要性については、もうひとつ別のポイントもあります。

これについては、医療保険選びを難しくしている、「必要保障額の変化」とはをご覧ください。

医療保険選びを難しくしている、「必要保障額の変化」とは

Tue, 28 Jul 2009 23:59:15 +0900

医療保険、保険料のムダをはぶくための「必要保障額」を考えるでは、医療保険は必要保障額をカバーするのがその本質であること、そしてごく平均的な入院日数などから考えて、医療保険に頼らずに貯蓄を充実させて対応するやり方もひとつの方法...という話をしました。

しかし「必要保障額」については、もうひとつ別の視点があります。

それは必要保障額が「その時々、そして先々の状況に応じて変化していくものである」ことです。

その変化によるショックを吸収するために医療保険の活用をはかっていくことがポイント、という発想です。

子供が成長し小学・中学・高校へと進学する過程で、教育費もそれなりにかかってくる、あるいは親の介護の問題などもあるので、いつもいつも数百万円の貯蓄水準をキープできるかは不安だ。

やはり万一の備え・安心料として、いかに起きる可能性が少ないとしても、貯金から支出するのではなく、医療保険で対応するやり方でいきたい。

これももちろんひとつのスタンスで、このようなケースでは「医療費としていくらを貯蓄から回す分として設定しておくか、そして足りない部分をどのような（保険料がいくらの）医療保険でまかなうか」を考えていくことが必要となります。

加えて、自分たちの家計に関わらない部分であっても、「必要保障額の想定の変更を迫る、周囲の状況変化が起きるリスク」が存在します。

たとえば、国が公的医療に関わる社会保障費を抑制するため、政策的に健康保険の自己負担率を引き上げたり高額療養費制度の改定などを行う可能性は、そう遠くない将来に十分あり得ることです。

2008年4月からの後期高齢者医療制度の実施によって、会社が加入している健保組合の負担も増加していますが、今後も保険料率の引き上げが続いた場合には、給料から天引きされるかたちで個人負担も増え続けることになります。

高齢者医療制度「改革」で健保の保険料値上げ相次ぐ（J-CASTニュース）

そのぶん万一の事態に備えた貯蓄や医療保険に回す余裕も、少しずつ減ってくることになるでしょう。

また、最近はいわゆる「（高度）先進医療」による治療が珍しくなくなっており、このような高度な治療を受けた場合には高い効果が期待できる反面、原則として健康保険が使えず、全額自己負担となります。

先進医療の概要について（厚生労働省）

（高度）先進医療だからといってすべて高額な医療費が発生するわけではないですし、現在のところ医療保険の先進医療特約の保険料は、どれも概して低額に設定されています。

ただし罹患する病気の種類にもよりますが、入院日数がさほど長期化しないものであっても、一日あたりの入院日額が大きくアップする可能性もあることは確かです。

このように、一口に「適切な必要保障額」といっても、自分および家族のライフプラン、高度先進医療の適用の有無、そして制度や環境の変化によって考慮すべき要素も増えてくることから、一種の「思考停止状態」となってしまって、口コミやセールストークに安易にのった選び方をしてしまうことが現実には決して珍しくないわけです。

医療保険商品基本のしくみ（１）～入院給付金を比較

Mon, 27 Jul 2009 01:17:25 +0900

医療保険の選び方をチェックしていく前に、医療保険の基本的なしくみを整理しておきましょう。

まず医療保険には、「それ単体で保険加入できる個別商品」と、「生命保険の特約（医療保障特約）」となっているものがあります。

すでに生命保険に加入していて、その生命保険が医療保障特約を用意している場合には、保険料だけをみる限りは、新たな医療保険に加入する場合に比べて安くなります。

ただし「特約は主契約あってのもの」ですから、もし主契約となる生命保険を解約してしまうと、医療保障特約も同時に無くなってしまう点には注意が必要です。

医療保険は、「入院給付金」＋「手術給付金」が基本セットとなっています。

場合によっては「その他の給付金」が付いている商品もありますが、この基本セットに、加入者の個々の必要性やニーズに応じてさまざまな「特約」を付け加えていくというのが、通常の加入スタイルです。

まず、「入院給付金」の主なポイントをご説明します。

「入院給付金」はその言葉どおり、「入院」することではじめて支払われる金額です。

通院だけの治療ならば、基本的には給付金支払いの対象外となります。

通院についての保障を求める場合には、「通院特約」「退院後療養特約」（ただし入院給付金の受取が条件）などをつけて対応することになります。

入院給付金は、日額およそ5,000円～10,000円の範囲で、定額で設定している商品が多いようです。

入院給付金でなにより注意しておきたいのは、

　「すべての入院が、入院の対象となるとは限らないこと」
　「1入院と見なされる日数のカウントのしかたが、保険会社や医療保険商品によっても異なること」
　「1入院限度と通算日数のふたつを、あらかじめ確認しておくこと」

です。

まずひとつめですが、たとえば治療処置を伴わない検査のための入院や人間ドックの検査における数日間の宿泊コースなどは、給付の対象外となります。

治療かどうかの判断は、保険会社が医師の診断書などをもとにして行いますが、入院であっても入院給付金が免責されるケースとしてどのようなものがあるかについては、検討する医療保険のパンフレットに添付されている重要事項説明書で、あらかじめ確認しておくようにしましょう。

（医療保険、「特約」選びのポイント～「重要事項説明書」そして「約款」ご参照）

つぎに「1入院と見なされる日数のカウント」です。

病院に泊まらずに帰宅するいわゆる「日帰り入院」を保障する医療保険ならば、1日分の入院給付金を受け取ることができます。

逆に日帰り入院は対象外として、「入院給付金の受取は1泊以上の入院から」とする商品もあります。

（ちなみに、たとえ1～2日程度の入院であっても、保険会社への提出書類として「医師の診断書」が必要になるので、診断書作成料として5,000円程度、つまり入院給付金の1日分程度かかることはおぼえておきましょう。）

ただし「1泊以上の入院から」という商品であっても、「5日以上の継続入院をした場合に、1日目から支給する」という条件を設定している商品もあります。

この場合は4日目で退院してしまったなら条件を満たしていないとされ、入院給付金は受け取れません。

1入院となる限度の日数は商品によって決められており（1入院限度）、「60日」「120日」「180日」の3タイプがあります。

最近の調査によると平均の入院日数は40日を切っていますので、1入院限度が「60日」のタイプの医療保険であれば、通常の必要日数をカバーしていると考えてもよいでしょう。

また、「同じ病気で入退院を繰り返した場合には、退院から180日以内の入院は1入院とみなされる」ことになっています。

まったく異なる病気や、前回が病気で今回がケガといった場合は別の入院とみなされます。

保険期間を通じての入院給付金日額の支払日数の限界は、「通算限度日数」として設定されています。

主な医療保険では入院の通算限度日数を1,095日（3年）としているものが多いですが、これは「3年を超えない限りは、入院していれば給付金が支払われる」という意味ではなく、「もし限度日数分の入院給付金を受け取ってしまったならば、かりにまだ保険期間が残っていても、それ以上受け取ることはできない」という意味なのです。

しかも、上でのべた「1入院限度」のしばりもあわせてかかってくるので、「1入院限度」と「通算限度日数」の双方について、自分が入院給付金を何日分くらい必要としているのかを考えあわせながら、医療保険商品を比較する必要があります。

次の医療保険商品基本のしくみ（２）～手術給付金・その金額的必要性では、「手術給付金」のポイントをご説明します。

医療保険商品基本のしくみ（２）～手術給付金・その金額的必要性

Sun, 26 Jul 2009 10:15:10 +0900

医療保険商品基本のしくみ（１）～入院給付金を比較においては、医療保険が基本的に「入院給付金」「手術給付金」の二点セットから成っていること、そして入院給付金についての主なポイントをご説明しました。

ここでは医療保険のもうひとつの柱の「手術給付金」について、ご説明します。

医療保険における「手術給付金」とは、文字どおり病気やケガで手術を受けたときに支払われる金額です。

医療保険の内容を比較するときは「入院日数の何日分を給付として受け取れるか」ということで、どうしても入院給付の金額に目が行きがちです。

しかし実際にかかった医療費では、手術費用が全体のかなりの割合を占めることが普通です。

万一の病気やケガの際、あてにしていた手術給付金が支払われないとなっては泣くに泣けません。

主な医療保険商品においては、手術の中身にかかわらず「一律10万円」などと定額で固定している商品と、手術の種類に応じて5万円・10万円・20万円と給付額を変える「倍率型」の商品があります。

特に後者は、「入院日額の何倍」という設定にしているので「倍率型」と呼ばれるわけです。

入院日額5,000円で、給付倍率が20倍と設定されている場合は、10万円が支払われることになります。

ちなみに「がん重視型の医療保険」のなかには、がんによる手術のときだけ手術給付金額を倍増させるタイプの商品もあります。

関連して付け加えれば、医療保険だけでがんに対する備えもすべてカバーしようとすることは困難です。

がん治療は、手術以外にも抗がん剤治療などがありますし（医療保険の手術給付金は通常、抗がん剤治療を支払対象としていません）、さらには手術後の再発や転移といった入院治療が複数回にわたる、あるいは長期化する懸念も高い病気です。

医療保険の手術給付金、すなわち定額による給付金だけでは、カバーとして金額的に心もとない面があります。

したがって、遺伝的にがんの家系ではないか...と不安に思う方は、医療保険のみならずがん専用に開発された「がん保険」もあわせて個別に検討してたいところです。

さて、手術給付金で注意しておきたい第一のポイントは、「どのような手術においても支払われるわけではなく、給付の対象となるのは、その医療保険の約款において定められている手術だけ」という点です。

したがって加入前に、検討中の医療保険ではどのような手術が支払対象とされているのか、あるいはどのような手術が免責とされているかについて、重要事項説明書や約款をよく読んで確認する必要があります。

そもそも手術の定義として「治療」が直接の目的とされているので、不妊治療手術や美容整形手術などは、はじめから給付の対象外となっています。

また公的な医療保険（健康保険や国保など）でその手術が保険支払の対象となっているかどうかは、医療保険の手術給付金支払いには関係ありません（ただし、手術給付金の支払対象を公的医療制度それにリンクさせている商品も一部存在します）。

あくまで「その医療保険商品の約款で、支払の対象となっている手術かどうか」だけが問題になります（医療保険、「特約」選びのポイント～「重要事項説明書」そして「約款」ご参照）。

さらに、支払の対象となる手術であっても「入院を前提条件とするかどうか」は、商品によって異なっています。

入院を伴わない手術を給付金支払の対象外とする医療保険もあるので、この点にも注意が必要です。

なお最近は、定額給付に上乗せするかたちで、実際にかかった費用を限度として支払うタイプの「実損填補（じっそんてんぽ）型」の医療保険も登場してきています。

特殊な高度先進医療が必要になることが多いがん治療で、有用な保険として期待が集まってきています。

実損填補型の医療保険はまだ商品数も少なく、保険料も相応に高く設定されていますので、それらを踏まえて比較検討してみるとよいでしょう。

医療保険の「更新型」と「終身型」、違いを比較する際のポイント

Thu, 09 Jul 2009 19:04:30 +0900

医療保険は大きく分けて、まず一定期間のみ（80歳前後で保障が無くなるものが多い）保障して、その後は更新ごと（10年ごとの商品が多い）に保険料が上がっていく「更新型」と、保障が一生涯で保険料が加入時から一定のまま上がらない「終身型」の、二つのタイプがあります。

それぞれの保険料ですが、「更新型」は基本的に掛け捨てです。

また「終身型」も、最近は掛け捨てが多くなっています。

なお「終身型」の保険料の支払い方法としては、生涯にわたって支払を続ける終身払いのタイプと、60歳など一定の年齢に達すると支払いが終了したりあるいは保険料が半額になったりするものの、その後も生涯契約時の保障が続くタイプの二通りあります。

「更新型」と「終身型」どちらの商品がよいかは、ライフプランにおいて医療保障をどう考えるか、そしてその時々で変更を余儀なくされることもあるライフプランに、医療保険をどう組み込んでいくかにもよるため、一概に言うことはできません。

（なお、「更新型」と「終身型」については医療保険、「おすすめ商品」に飛びつく前に考えたいこともあわせてご参照ください。）

以下、具体例をあげながらご説明します。

医療保険にしても生命保険にしても、保険料は支払わなくてはならない「コスト」です。

何歳から加入するかにもよりますが、一般に加入時の年齢が若いほど保険料は安く設定されているものの、反面支払う年数は長くなり、最終的な払込保険料の総額は大きくなります。

特に更新型の医療保険は、10年・15年などの一定期間ごとに保険料が増加していきます。

そもそも医療保険の加入者が、契約段階であまり真剣に考えようとしないのが、この「更新時に保険料が大きく跳ね上がるケースが多い」という点なのです。

たとえば30～40歳のときに更新型の医療保険に加入し、これを10年ごとに更新していくと、60～70歳時には、月額の支払保険料が加入時のなんと4～5倍にもなるケースが珍しくありません。

かつての高度成長期のサラリーマンのように、入社時の給料が安くてもその後の昇進・昇級で賃金が増加し、定年退職時には退職金をまとまって期待できるという「終身雇用的システムのもとでの、安定的な賃金上昇カーブ」に乗っている方ならば、更新型の医療保険はまさにピッタリかもしれません。

しかしそれはすでに、大企業や公務員ですら必ずしも担保されないご時世となっています。

賃金がいつまでも現状の水準で据え置かれるのはもとより、下手をすれば業績悪化で毎年削り取られかねない。

また退職金規程がそもそも会社に無い、不幸にして早期リストラの憂き目に会うやもしれない...といった収入面のリスクを折り込みながら考えていくなら、「生涯トータルでいくらの保険料を支払うことになりそうか」という視点にもとづいた医療保険の選び方が、今後は絶対に必要になってくるのです。

一般に医療保障は病気が多発しがちな高齢になるほど必要なため、その点を考えると、保険料が生涯変わらない終身型のほうが、一見すると無条件に良さそうに思えます。

しかしお気づきのとおり、終身型の月額保険料は、一般に更新型よりもかなり高めに設定されています。

月額ベースで比べると、金額的に倍くらい違うケースも珍しくありません。

ただし「生涯トータルの総支払保険料としては、どっちが安くあがるのか」をきちんと計算していくと、加入時の年齢にも寄るものの、長生きすればするほど支払保険料の総額が更新型に比べて安くなる、というケースも確かに出てくるのです。

したがって「どちらのタイプの医療保険を選ぶか」は、商品内容自体の検討はもちろんのこと、加入時期・トータル払込保険料の試算・そして万一途中で保険料の支払いが苦しくなる状況に追い込まれた場合などのリスク対応も含めて、総合的に検討した結果、はじめて決断を下すための答えがでるものなのです。

途中で保険料の支払いが苦しくなる状況の一例としては、会社の中途退職を余儀なくされたとき、いったん更新のタイミングで医療保険を解約して「共済」に切り替え、再就職した段階で再び医療保険に入り直す...などのケースがあります。

（なお共済については、姉妹サイト内記事共済と保険、メリットとデメリットの本質を比較をご参照ください。）

そういう万一の際の柔軟な対応においては、更新型の医療保険の方がやりやすいことも確かです。

保険料が終身型に比べて安いこと以外にも、更新型の医療保険を利用するメリットはあるということですね。

またトータルの支払保険料だけに目をとられて、複数の商品を比較することなく選んでしまっては、「木を見て森を見ず」となりかねません。

月額保険料が他社の医療保険に比べて相対的に安い医療保険であっても、そのぶん入院日数が短く設定されていると、病気時の長期入院や繰り返しの入院となった場合には肝心の「万一の備え」として不十分だったり、最悪の場合保険に加入したことがまったくムダな結果に終わることにすら、なりかねません（医療保険、保険料のムダをはぶくための「必要保障額」を考えるご参照）。

保険会社の商品を丹念に比較検討していくと、保険料が安い代わりに保障内容がかなり削り取られていたりすることに気づいて驚くことも、少なくないのです。

したがって医療保険の選び方としては、保険料だけに過度にこだわることなく、各社の商品内容の比較、自分および家族のライフプランの実情にあわせたトータルな視点で選ぶことが、やはり必須と言えるでしょう。

医療保険の新商品、保障内容・保険料の特長をチェック

Wed, 08 Jul 2009 09:08:43 +0900

医療保険の加入率がすでに8割前後に達していることもあり、保険会社は新しい医療保険マーケットの開拓に日々しのぎを削っています。

そのような背景もあり、他社商品との差別化を進める狙いから、新しいタイプの医療保険が各社から次々と発売されてきています。

一般に医療保険を含めた保険商品は、実際に入院・通院などで給付金を受け取る瞬間まで、サービスの中味が目に見えにくいものです。

しかし商品内容の充実をはかるといっても、医療相談や医療施設の紹介・健康診断といった付加的なサービスを強化していく方向には、なかなかいっていないのが現状です。

保険法では、生命保険・医療保険などの支払において金銭以外のいわゆる「現物給付」を認めていないため、保険会社としても提供サービスのバリエーションを増やそうとしても、一定の制約がかかってくるためです。

加えて、経済のデフレ基調が続くなか保険料の低額化・割引などが消費者に受け入れられやすいという側面が強まっており、そのタイプの新商品が出やすいトレンドも形成されているようです。

それでは従来型の医療保険との違いについて、ポイントをチェックしておきましょう。

まず一つ目は、「引き受け基準緩和型（限定告知型）」の医療保険です。

これは一般の医療保険よりも加入時の審査基準を緩く設定して、高血圧や糖尿病などいわゆる生活習慣病で通院治療中の人なども、加入できるようにしたものです。

ただし、あくまで引き受け基準の「緩和」で、どんな病気でも無条件で加入できるものではありません。

ちなみに一般の医療保険にも、告知が不要な「無選択型」タイプと呼ばれる商品がありますが、これらは保険料が高いうえに、既往症を有している場合はそれらに起因する入院・通院に対する保障が除かれたりする場合があります。

しかし「引き受け基準緩和型（限定告知型）」の保険は、一般に持病や既往症があっても入ることができ、保障も行われる点で、「無選択型」タイプとは異なっています。

また、たとえ医療保険で一般に必要とされる「告知項目」が不要となっていても、この「引き受け基準緩和型（限定告知型）」特有の告知項目がいくつか設定されています。

商品を販売する保険会社にもよりますが、「過去2年以内に病気やけがによる入院歴・手術歴がない」「最近3ヶ月以内に、医師の診察・検査によって入院や手術をすすめられていない」などの独自の告知項目が設定され、それに該当した場合には、加入が難しくなる場合があります。

また、加入後の最初の一年だけは保障内容を半額に設定するなどして、ある程度のリスク回避をはかっている商品もあります。

そして保険料も、一般の医療保険に比べると2～3割程度高めに設定されています。

これまでは保険会社として必ずしも歓迎しなかったリスクの高い層を、保険料をアップすることで採算ベースにのる商品をつくりだすことで、新たな顧客マーケットとして取り込んでいこうとする狙いがあるようですね。

医療保険の新商品のもうひとつの方向性は、「保険料の実質的な負担感の軽減や、割安感のアピール」です。

入院時の医療費の自己負担分（治療費の1～3割）となる金額を支払うタイプの商品や、健康保険などで自己負担となる「差額ベッド代」を保障する商品が、続々と登場してきています。

さらに、保障内容を入院と手術に絞り込んだシンプルな商品設計とすることで保険料を低額に抑えたり、あるいは解約時の解約返戻金を無くすことで実質的な保険料負担を安くした医療保険もでています。

医療保険選びを難しくしている、「必要保障額の変化」とはでもご説明した「先進医療に関わる費用（原則として全額自己負担）」を、追加的に保険料負担が発生する特約にせず、主契約で保障する商品もでています。

医療保険、保険料のムダをはぶくための「必要保障額」を考えるでご説明したように、あくまで公的医療保険の活用を第一として必要保障額を算出し、そこからはみ出した部分を医療保険に加入することによってカバーするのが基本となります。

これら新しいタイプの医療保険は、その考え方に沿っているものが多いことからしても、検討価値が高いと言えそうです。

医療保険の保険料節約、「その医療保険だけ」で考えない

Tue, 07 Jul 2009 12:16:42 +0900

医療保険の保険料を安くあげるために、その医療保険だけ・その保険料だけに目をとらわれた選び方では、「木を見て森を見ず」ともなりかねません。

保険業界の動向、その商品を販売する保険会社の経営状態や財務面の安全性、また自分や家族のライフプランなどをトータルに考えて、検討中の医療保険をそのなかでどう位置づけるかを判断していくことが、結果的に保険料の支払いの最適化につながります。

保険会社も営利企業ですから、将来的に業績不振となって倒産するリスクも、当然あり得ます。

あるいはほかの企業に吸収合併されてしまって、加入した保険の商品内容がいつの間にか契約者に不利な方向に改定されてしまう可能性だってあります。

たとえば加入してから数年たって万一その保険会社が倒産したとすると、また保険会社や保険商品の選び直しとなり、加入時年齢の上昇にともなって保険料も上がっているはずです。
結果的にそのぶん、保険料支出が高くついた...という事態も起こりうるわけです。

保険会社の経営状況をもっとも手軽に確認する方法は、スタンダード・アンド・プアーズなど格付機関の「格付け」をチェックすることです。

また、保険会社の格付けを独自に提供している民間格付団体もあります。

スタンダード&プアーズ - 信用格付け（保険会社）
生命保険格付協会

気になった保険会社については、その会社が発行するディスクロージャー誌（経営・財務情報を公開した冊子）を取り寄せて、ここ数年の会社の業績推移や財務状態を確認するのも、長い目でみれば決してムダにならないでしょう。

ディスクロージャー資料の基本的な読み方を知るためには、社団法人生命保険協会が発行する「生命保険会社のディスクロージャー～虎の巻」を一読しておくとよいでしょう。

Q.生命保険会社の経営内容を知るには？（財団法人　生命保険文化センター）
生命保険会社のディスクロージャー～虎の巻（生命保険協会）

また、医療保険の保険料だけで考えず、自分が保険と名のつくものにいくつ加入していて、それらの保険料支払が年間トータルでいくらになっているのか、きちんと把握しているでしょうか？

医療保険以外にも、定期保険・養老保険・がん保険・傷害保険・子供のための学資保険・将来の親の介護に備えての介護保険・さらには共済やリストラ対策の所得補償保険まで...表を作って見直してみると、いやはや公的保険以外にもこんなにたくさん保険に入っていたのか！と驚くことも、決して珍しくありません。

保険料の名目でお金が出ていく家計のサイフは、言うまでもなくひとつです。

他の保険の保障内容も見直して、全体のバランスからみてその医療保険がどこまで必要なのか？を考えた選び方が必要でしょう。

そのためには、ネットにもあふれるおすすめ商品や口コミ情報の利用も結構ですが、なにより自分なりの情報収集方法と、商品選択の判断基準を持つために医療保険そのものについても学ぶことが大事です。

そしてそれはまた、自分の生涯の財産ともなるはずです。

保険の加入や解約については、人生の節目節目で、必ず何度も考える機会が訪れるからです。

自分でなぜその医療保険に加入したのか（あるいはしなかったのか）、数ある商品のなかからその医療保険を選んだ理由は何なのか。

かりに第三者から問われたとした場合、その理由をきちんと説明することができるでしょうか。

医療保険のタイプはそれぞれに特徴があり、一見同じようにみえても細かい点で商品ごとに異なっているため、条件をそろえて比較するのはなかなか大変です。

トータルに保険を見直すためには、たとえ一時的に相談料金をかけてでも、保険の相談経験が豊かな独立系の「ファイナンシャルプランナー（FP）」の力を借りるのも一法でしょう。

日本FP協会

また聞くところによれば、医療保険はファイナンシャルプランナーなど「保険のプロ」の間においても、その必要性についての議論がわかれるくらい難しい側面を持った保険なのだそうです。

したがって、自分および自分の家族の場合はどんな医療費用の手当てが必要になりそうか、医療保険の加入を考える前に貯蓄することが先決ではないか、加入するにせよこの特約をつけることは本当に必要なのか、といったように、さまざまな点に目を光らせながら保険会社や保険商品を比較し、加入の有無や補償範囲を決めていく姿勢を持ちたいものですね。

医療保険、「おすすめ商品」に飛びつく前に考えたいこと

Mon, 06 Jul 2009 16:24:47 +0900

医療保険に限りませんが、ニーズに応じた商品設計の細分化が大きく進んだ結果、保険の素人である一般の利用者としては、いったいどれが自分に最適な保険なのか、わかりにくく困惑しがちな状況になっています。

よく言えば、選択の幅が拡がったことで、あふれる情報や人脈を活用して上手に探せるなら、いまの自分の状況にドンピシャの医療保険にたどりつくことも可能でしょう。

しかしひとつ間違えると、数え切れない保険商品の山に埋もれてしまってほとんど思考停止状態になり、ネットで誰かが「おすすめ保険」と宣伝していた商品についフラフラと、何本も加入してしまう...ともなりかねません。

それにしても医療保険は、なぜこれほどまでに多くの「商品設計の切り口」が用意されているのでしょう。

ここでは、加入期間で区別する「更新型」「終身型」、そして告知の有無で分けている「通常型」「限定告知型」「無選択型」のそれぞれについて、その背景や理由を考えてみます。

最近の医療保険においては、保険料の増加を伴いながら数年単位で定期的に契約を更新していく「更新型」よりは、最初の加入時から保険料が一生変わらない「終身型」が人気で、販売の主流となっています（医療保険の「更新型」と「終身型」、違いを比較する際のポイントもご参照）。

「終身型」は、若く健康なうちに加入して、終身の保障を一定の保険料で固定してしまえばそのあとはあまり考えなくて楽...という点が、一番のメリットですね。

私たちはそう毎日毎日、医療保険のことだけを考えて生きているわけではありませんし（笑）、それよりは万一の手当をすませたあとで、毎日の仕事をがんばって貯蓄を増やすことに力を注ぐ...というのも、立派なひとつの判断でしょう。

保険料は将来のインフレ予測なども加味して決定されているため、保険期間が一定期間で終了してしまう「更新型」に比べ、「終身型」の保険料は高く設定されています。

今でこそデフレ基調の続く日本経済ですが、たとえ現時点で想像しづらくとも、数年後に経済情勢が大きく急変する可能性はやはり存在するわけです。

もしも大型のインフレがやってきて、保障内容が実質的に軽くなったために保険を見直さざるを得なくなった場合、「終身型」の医療保険では解約して別の保険に入り直すしかありません。

「保険は基本的にインフレに弱い」という商品上の特性は、頭に入れておいたほうがよいでしょう。

「終身型」には「終身型」のメリットがありますが、その一方で「更新型」にも、ライフステージの変化に応じて付保内容の見直しがやりやすいという、立派なメリットがあるわけです。

また特に保険料に関わる見逃せない要素として、「加入条件」そして「告知」の問題があります。

一般に、加入時の告知範囲や契約条件がきちんと設定されている「通常型」の医療保険は、持病のある人でも告知不要で加入できる「無選択型」より保険料がぐっと安くなります。

裏返せば「無選択型」の加入者はそれだけ保険会社にとってもリスクが高いため、当然そうなるわけですが、利用者の目線から考えた場合、加入商品が「無選択型」か「通常型」かで、保険料の支払い総額は下手をすると何倍も開きます。

十年単位の期間ともなると、総額では百万円単位で違ってくる可能性すらあります。

したがって保険料のムダな支払を避けるという意味では、きちんと告知すべきことは告知したうえで、現在の自分の健康状態に適した医療保険に加入するほうが適した選択となることもあるのです。

また「無選択型」の医療保険は、加入後90日は免責期間として保障の対象外となるため、加入後すぐに病気になった場合は給付金を受け取ることができません。

持病（既往症）がある場合は、多くの場合「加入時から2年間は給付金を受け取れない（保障対象外）」などの制限が課されており、無選択型にすると給付を受け取るまでが非常に大変...といったデメリットもあります。

告知することで保険への加入を拒絶されるとガックリくる...という方も、きっと多いことでしょう。

しかし告知については、引受範囲・引受条件が保険会社によってもかなり異なっていることも多いですし、問題のある部分を「一部不担保」として保障からはずすといったやり方や、あるいは万一の際の保険金額を減らす特約をつけたうえで加入が認められるケースなどもあります。

たとえば「過去5年以内にがんと診断されたり手術を受けていなければ（保険金を支払う）」といったように、ある特定の病気でないことさえ告知すれば加入が認められる「限定告知型」の医療保険商品もあり、こちらも「無選択型」よりは、保険料が安く設定されています。

加入時の告知をいやがるあまりに、何も考えずに「無選択型」を選んで何年も継続していると、少なくとも保険料においては、気づかないうちに必要以上の膨大な金額を支払うことになりかねないわけです。

上記のとおり、医療保険にさまざまな商品がある背景には利用者ニーズの細分化があります。

保険会社が激烈な競争を背景に、細かな利用者ニーズの変化に光をあてつづけた商品開発を進めた結果、医療保険の商品ラインナップはこれほどまでに増える結果となりました。

それぞれの商品にそれなりの存在理由があるため、それは加入者の状況によってメリットになることもあれば、逆にデメリットに変わることもありえます。

ある人にとっての「おすすめ医療保険」は、他の誰かにとってはまったく不適切であったり、あるいはまったくその逆のケースとなることすら、なんら珍しくないのです。

医療保険ひとつをとってみても、経済の動向や自分の勤務する会社の先行き・自分と家族の人生設計・保険会社そしてさまざまな保険商品の情報収集など、チェックすべきことがいくつもあります。

医療保険、保険料のムダをはぶくための「必要保障額」を考えるでも記したように、公的医療保険、そして必要と見込まれる貯蓄の手当をきちんとしたうえで、「そこからこぼれ落ちるものは何か」をじっくりと時間をかけて見極めることが、まずは大切なのではないでしょうか。

医療保険のネット販売・対面販売、それぞれのメリットと注意点

Sat, 04 Jul 2009 10:56:36 +0900

医療保険に限った話ではありませんが、対面販売を中心に商品を販売する保険会社の場合、営業職員や保険代理店の営業経費や広告宣伝費などのさまざまな営業コストが発生することになります。

これらの営業コストはなんらかのかたちで保険商品に反映され、間接的に保険料のアップ要因として組み込まれているはずです。

最近は、このような営業コストがかからないとして保険料が割安に設定できる点をセールスポイントにした「ネット専業の保険会社」が、業績を伸ばしてきています。

希望者がインターネットのホームページから直接医療保険の資料を取り寄せ、自分自身で商品内容を判断して申し込むため、保険料が安くすむというわけですね。

支払保険料も安くすませられるし、セールスの勧誘にへきえきすることも無いのでこれは一石二鳥...と思われるかもしれませんが、「利用者にとって本当のメリットとは何なのか」については、ちょっと考えてみる必要がありそうです。

まず、「ネットで保険商品に加入すると営業コストが削減できるぶん、保険料が安くなる」という点ですが、それらのコスト削減ぶんがどういうかたちでどれくらい安くなったかについては、消費者としては真実を確認するすべがありません。

ホームページなどで保険会社の説明をチェックすることはできますが、第三者の検証が入っているわけではありませんし、厳しい販売競争を勝ち抜くためネットやさまざまなメディアを通じての広告宣伝費の投下を、対面販売の保険会社以上に強化しているはずです。

最終的にそれらが保険料にどう反映されているのかがよくわからない以上、ネットで保険加入するほうが断然おトク...とまでは言い切れません。

またネットで医療保険に加入する場合は、関心を持った商品の資料請求から、入院・通院日額など保障内容の確認や自分に最適なプランの契約に至るまで、すべてを自らの手で行わなくてはいけません。

そのための情報収集と保険会社や保険商品の比較作業を、各社から資料をとりよせ自分で丹念に約款を読んで行わなくてはならない、ということです。

もちろんそうすることが理想的なのは確かですが、数社の保険商品の細かい字で書かれた約款を照らし合わせつつ読んでいくのは、実際にはなかなか骨の折れる作業です。

疑問や不明点がある場合は、その都度保険会社にメールなどで問い合わせることも必要になってくるでしょう。

いったん保険契約をしてしまうと「約款の内容を原則としてすべて確認し、理解した」という前提に置かれてしまうことは、よく理解しておく必要があります。

万一病気になって入院したときなどに、保険金の支払いについて保険会社と主張の食い違いが生じたときなどは、「自分がどの程度その医療保険商品の約款を理解しているのかだけが、頼りとなる」のです。

（医療保険、「特約」選びのポイント～「重要事項説明書」そして「約款」もご参照ください。）

こういったトータルの時間コストを考え合わせていくと、対面販売にもそれなりのメリットを見出すことができます。

まず疑問があれば、目の前の担当者に聞くことですぐに答えを得られるので、約款を読んで自分で探していく手間ひまを節約することができます。

いろいろな保険会社の営業担当者と顔をつきあわせて話し、質問したり商品の説明を受けているうちに、医療保険に対する関心や興味も高まってきて、保険業界や保険会社・保険商品ごとの違いについても、自然に詳しくなってくるものです。

このように対面販売の現場で、営業マンや代理店の担当者と顔をつきあわせて話をする経験を積むことで、保険に対する全般的知識がついてくる・保険商品の選択眼がよくなるといった、お金に換算しがたいメリットがある点はなかなか気づきにくいところです。

このこと自体が、あなたにとってひとつの財産になるわけです。

したがって、単に保険料が高いか安いかだけで早々に対面販売を敬遠してしまうのは、たいへんにもったいない選択をしているとも言えるわけです。

もちろん、性格的に営業マンの言いなりにならない自信がない...という方は、リスクを避けるべくネットを通じて加入するのもよいでしょう。

またどの保険商品を選び契約するかは、対面販売でもネット販売でも、最終的には選んだ自分自身の責任となってくることも確かです。

それでも強調しておきたいのは、保険会社や保険商品、また販売方法がこれだけ多様化しているなかにおいて、自分や家族に最適な医療保険に関わる知識を身につけていくことこそが必要だということです。

医療保険を含めた保険全般についての基本的知識を得たうえで、判断を他人まかせにせず、自分自身がよく納得したうえで選ぶことが大事です。

それが結局、ネット販売・対面販売のどちらを選択するにせよ、生涯にわたって支払う保険料の総額をムダのない適切な水準に収めていくことのできる唯一の方法となるのです。

医療保険、「特約」選びのポイント～「重要事項説明書」そして「約款」

Fri, 03 Jul 2009 13:07:24 +0900

医療保険に限りませんが、保険商品はどれもベースとなる「主契約」に各種の「特約」を付加していくことによってその保障内容を広げていくのが、基本の構成となっています。

ニーズに応じて必要な特約を付けられるのはたしかに便利ですが、特約を付け足していったそのぶん、支払う保険料も増えていくことになります。

「特約」はけっして主契約のオマケ的存在ではなく、保険会社は特約ごとにきちんと保険事故の起きる確率を綿密に計算したうえで、会社としての利益が確実にとれるように保険料を設定しています。

特約を多くつけられるタイプの医療保険は、利用者にとっても理解するための仕組みが複雑になりがちです。

商品の設計として、基本商品の内容をシンプルに設定しさまざまな特約でカバー範囲を広げていくタイプの商品ならば、約款には特によく目を通し、そもそもその特約が本当に必要かどうか、また想定する保障範囲を確実にカバーしているかどうかを、「重要事項説明書」や「約款」で注意深くチェックする必要があります。

ところで「約款」については、自分や家族にとってベストな医療保険を真剣に選ぼうとする場合、加入の候補となる商品間の約款を使った比較・検討を行いたいところですね。

しかし現状では、契約前に約款にもとづく比較をきちんと行うのは意外にも難しいのです。

保険会社によっては、約款を「契約と同時に」あるいは「契約後」に渡しているためです。

契約前に「約款を読みたいので送って欲しい」と請求しても、保険会社によっては断られるところもあります。

もっとも特約が多い保険商品ともなると、約款のページ数が数百ページになる場合もあります。

加入希望者の請求に応じて送っていてはコスト的に大変...という現実的な問題もあるようですが。

インターネット上で公開すれば印刷費がかからなくてよい、という声もありますが、これも約款を公開している会社（商品）もあればそうでない会社（商品）もあり、保険会社によっても対応が統一されていないのが現状です。

それでは、契約者が細かい保険内容や保険金の支払条件を確認するにはどうしたらよいかというと、通常は商品パンフレットに「重要事項説明書」が添付されているので、これを読んで判断していくことになります。

「重要事項説明書」は、通常はパンフレット内において「ご契約のしおり（重要事項説明書）」「ご契約に際しての重要事項（注意喚起事項）」といったタイトルで、細かい文字で記載されています。

ただしいかに細かくまた読みにくく書かれてあろうとも、医療保険に加入するにあたって熟読すべきは、パンフレット本体よりもむしろこの「重要事項説明書」であることは、肝に銘じておく必要があります。

とりわけ加入を考える商品に付けることのできる「特約」の部分については、「支払事由」「支払限度額」「お支払いできない場合」が「重要事項説明書」内に記載されていますので、よく確認するようにします。

また、重要事項説明書に記載されている特約は「主なものであって、すべてではない」という点にも、注意しておきましょう。

主契約に付けることが可能な特約が他にあったとしても、重要事項説明書では特約の名前だけを記して「くわしくはパンフレットでご確認ください」などと書かれているために、実質的に契約者側が踏み込んで調べられない場合が多くあります。

こういう場合は、パンフレット記載の問い合わせ先（保険代理店）などに連絡して、詳細を問い合わせるしかありません。

ただし「細かいご説明に伺いたいので、ぜひご連絡先を」などと、その機に乗じて営業をかけられることも珍しくありませんので、その点は注意しておきましょう。

最近は特約が多く用意されている商品は「仕組みが複雑すぎる」として敬遠する方も増えているようですが、大切なのは単に特約を遠ざけることではなく、その内容をよく知ったうえで、特約が必要なのかあるいは不要なのかを、自分の問題として決めていくことです。

約款を求めたときににべもなく拒絶されたり、あるいは重要事項にかかわる不明点の説明が不十分な保険会社の商品は、加入の選択肢から外していけばよいだけのことです。

その特約のメリットとデメリットについて納得したうえで、必要な特約を主契約につけて加入したほうが、結果的にオール・イン・ワン型の商品よりも支払保険料が安くすむケースもあります。

医療保険のネット販売・対面販売、それぞれのメリットと注意点でもご説明したとおり、いったん契約書に判をついてしまうと、「契約の内容と、重要事項説明書や約款の記載をすべて理解し、納得して契約した」とみなされることになります。

いざ保険金の支払手続という段階になったとき、忘れていたこの前提が突然はっきりと姿を現すことになるのです。

何よりも「まず自分が商品の内容を理解し、そして判断する」「保険代理店や営業マンなど他人任せにしない」ことこそが、いまや医療保険の選び方におけるスタンダートとなっていることは、ぜひ肝に銘じておきたいものですね。

医療保険、正しい比較のために身につけたい必要知識とは

Thu, 02 Jul 2009 18:12:17 +0900

医療保険について、「保険会社間・商品間の条件を一律にそろえて支払保険料の比較をしよう」とあなたが思いたったとしても、その実行はなかなか難しいものがあります。

まず、医療保険分野は国内・外資系を問わずどの保険会社も力を入れていることから、新商品が毎年、次々と登場しています。

商品を選ぶ側にとっては、そのおおまかな特長をフォローするだけでも一苦労です。

インターネットでよく見かける「医療保険の比較サイト」は、どういう基準で「おすすめ商品」と銘打っているのかが判然としないケースも多くあります。

支払保険料の安さを基準に比較している場合は、「商品内容にどのような差が生じている結果、そのように安くなっているのか」について、もともと保険が目に見えない商品である以上、その根拠を呈示する必要があるはずです。

しかしながら「そこから先は自分で資料請求をして調べてね」といわんばかりの比較サイトが大半であり、入り口まで連れてこられた後の比較作業そのものは、結局のところ自分で一から行うことになります。

またインターネット上の比較サイトの一部では、サイトの更新作業が滞り商品情報の一部に古い内容が混じったまま放置されて、比較の正確さを欠くケースなどもあります。

掲載商品のフォローをこまめに行っていない比較サイトを経由して契約し、いざ病気入院となってはじめて、商品内容がすでに変更されていたことに気づいたとあっては、泣くに泣けません。

特に日本では、医療保険を含む保険商品は内容の改定はひんぱんに行われているので、注意が必要です。

それでは...とばかりに、街の保険代理店や銀行の保険販売窓口を訪ねて相談する手もありますが、このときもそれなりの心構えをしてのぞむ必要があります。

保険代理店では、複数の保険会社の商品を取りそろえ、顧客のニーズに応じた商品を紹介するスタイルのいわゆる「乗り合い代理店」が、最近は増えてきています。

乗り合い代理店の担当者はプロだし、商品比較を詳しく、そしてわかりやすく行ってくれるだろう...と単純に考えるのは不用心です。

まず乗り合い代理店は、相当の数の保険会社の商品を扱っているため、ただでさえ種類の多い医療保険のひとつひとつを把握しているわけではありません。

担当者も忙しいですし、代理店としての活動実績が浅かったり、あるいは経験や商品知識の少ない新人が、現場の最前線となる窓口に座っている可能性もあります。

販売機関として、職員や担当者に対する研修がどこまでしっかり行われているかについても疑問が残ります。

また特に、保険代理店や銀行が特定の新商品キャンペーンを行っている時期などは、一段の用心深さが必要になります。

むろん本当にそのメリットを踏まえてすすめてくれる場合もあるでしょうが、自社の手数料収入や成約数の増加を優先するあまり、顧客のニーズもろくにかえりみず、一方的にその商品をプッシュしてくるという事態も十分考えられるからです。

そもそも保険は、日頃は意識していない「万一の死亡・病気・ケガ」といった生命と健康をおびやかすような不測の事態について、顧客が自らにふりかかる具体的なイメージをありありと描いたうえで、購入にいたる特質をもった商品です。

したがって、保険を販売する側としても、どうしたら具体的に「この保険に入らなきゃマズイな...」というイメージを顧客が抱くようになるかについてのトーク（営業話法や応酬話法）の訓練を、日頃から実に熱心かつハードに行っているものです。

パソコンでシミュレートした「ライフプラン」の表をもらったり、PC画面で保険のコンサルティング営業を受けた経験がおありの方も多いと思いますが、プロのよく練られた語り口にのせられ、うっかりそのまま契約印をついてしまわぬようにするのは、なかなかに気力を要することなのです。

医療保険の加入側がとれる対策としては、まずは「自分の目と手を使って調べることを基本姿勢とする」ことが第一です。

なかでも「他人の判断まかせにしない」「ひとつの情報源だけに寄りかかって性急な判断をしない」ことは、大切なポイントです。

比較するときは最低でも「保険会社は3社程度、商品数では3～5商品程度」を比べるようにしたいものです。

保険代理店に話を聞きにいく際も、できれば3社程度を回って説明を聞き比べてみる、くらいの手間ヒマはかけたいところですね。

耳ざわりのよい営業マンの話や商品パンフレットのフレーズよりも、あくまで「事実が何なのか」を中心に、「万一の際は何がどうなるのか」についての確認を積み重ねていきます。

そのためにも、重要事項説明書や約款の該当箇所に注意しながら読み比べるクセを身につけるようにしておきましょう。

（医療保険、「特約」選びのポイント～「重要事項説明書」そして「約款」ご参照。）

そしてインターネットで情報をとったり、あるいは資料請求したりする場合も、その商品内容や情報の鮮度（日付の確認など）に至るまで、注意を払うことです。

いまや医療保険や生命保険は「若いときに加入したらそれで終わり、最後まで更新だけしておけばOK...」というものではなく、「人生の要所要所で見直しをはかる必要のある、非常時用のツール」へと、その姿を変えつつあります。

医療保険選びを難しくしている、「必要保障額の変化」とはでも記したように、日本社会・経済の構造が大きく変化しつつある現在、個人のライフスタイルも否応なくその影響を受け、家庭が「必要保障額の見直し」を絶えず迫られる時代へとすでに突入しているからです。

つまり医療保険をはじめとする「保険に関する知識」は、今日では「一回こっきりの使い切り用」ではなく「人生の要所要所で、生涯にわたって何度も必要になってくるであろうツール」と考えるべきなのです。

よりよい人生をおくる一手段として、たとえ面倒ではあっても、自らの目と手で商品の比較を行って判断を下していくという姿勢を、ぜひとも身につけたいものです。

医療保険 自分にあった選び方のヒント